サブリース会社は、ハウスメーカー系と不動産会社系の2種類に分けられ、契約内容も多岐にわたることは前号で解説しました。
今回は、サブリースがメディアで問題視されている件について話を進めていきます。一番の理由は、家主に支払う賃料の改定についてです。

賃料改定が問題視されていることを考えると、サブリースを活用するための提供会社選びは慎重に進めなくてはなりません。前号で触れた「トラブルになるようなサブリース契約」を提供する会社でないか判断することも重要ですが、家賃保証を提供する会社の経済力も重要な判断材料のひとつになります。

サブリースは、リスクが抑えられ安定したマンション経営に最適ですが、サブリースがその力を発揮するのは、アパート・マンションの築年が経過して空室不安が増してきた時です。
今回は、空室対策に功を奏する中古物件も対応したサブリースについて話を進めてきます。

マンション経営に不可欠な要素として、サブリースのプロである私たちも重視する立地について解説していきます。都市部への通勤が便利な路線の駅から短い時間で歩ける範囲の物件でないと収益はあげられないのでしょうか。

賃貸アパート・マンションは、単身者・カップル・ファミリーなど、住む人数に合わせて複数の間取りがありますが、間取りに対しての入居者ニーズはご存じでしょうか?
入居者が求める間取りのニーズにズレが生じれば入居状況に影響して空室が多くなる可能性があります。

サブリースのプロである私たちにとって、家主から預かるアパート・マンションを満室にして家主の収益を最大化することが使命です。そのためには、入居者ニーズを把握することが重要で、その中のひとつが物件の設備になります。

今回は、入居者が必要だと考える設備について解説します。

特に地主やアパート・マンション経営をする家主にとっては、他人事ではないと思います。そんな中、相続税対策に効果が高いとアパート・マンション経営にも注目が集まっています。ただ、相続税対策についての知識が万全である人は多くはないでしょうし、既にマンション経営をしている家主でも不安や迷いを持っているのではないでしょうか。

サブリースのプロが教える人気の設備として、前号までに入居者に求められていない設備と入居者が必要だと考える設備について解説しました。

今回は、空室が埋まらない時に見直したい設備に関する3つのポイントについて話を進めてきます。

相続税が大幅に増税された今、多くの資産家を悩ますのが相続税対策です。

更地を持っている地主は、その土地のアパート・マンションを建てることで相続税対策になると聞いたことがあると思いますが、相続税対策に失敗するだけでなく、資産を失ってしまう場合もあるのです。

税制の細かい部分は税理士に相談するにしても、相続税の基本的な知識は持っていても損は無いどころか、大事な家族に資産を遺すときに向けて、ぜひ、おさえておきたい知識であることに違いはないでしょう。